ENEOS、出光興産、INPEXをめぐる再編と戦略
社会を支える「インフラ」の中でも、エネルギーは最も根源的な領域だ。電気、ガス、そして石油──私たちの生活や産業活動を支えるこれらの供給網は、目には見えづらいが、確実にその背後で稼働している。
中でも石油業界は、エネルギー自由化や脱炭素の波にさらされながらも、いまなお基幹産業としての存在感を保ち続けている。この記事では、精製・販売で国内シェアの大半を占めるENEOSホールディングスと出光興産、そして開発・生産で国内首位の国際石油開発帝石（INPEX）を取り上げ、その企業戦略と歩んできた道のりを概観してみたい。
石油業界の構造と変容
石油業界は大きく2つの領域に分かれる。油田の探査・採掘を担う「上流（アップストリーム）」と、原油を製品化し流通させる「下流（ダウンストリーム）」である。日本の多くの企業は後者に集中している。なぜなら、日本には採掘可能な原油資源がほとんど存在しないからだ。原油の99%以上を輸入に頼る日本において、開発ではなく精製・販売に特化するのは当然の選択であった。
だが、その構造がここ数十年で揺らぎ始めている。エコカーやEVの普及、そしてカーボンニュートラルの潮流。化石燃料に依存した事業構造は転換を迫られ、業界では再編と多角化が進んできた。
ENEOSホールディングス──吸収と再編の末に
ENEOSの源流は、1888年に創業した日本石油株式会社にさかのぼる。戦後の復興と高度経済成長を背景に石油需要が拡大すると、業界には無数の企業が参入した。しかしバブル崩壊後の価格競争の激化を受け、合併と統合の波が訪れる。
ENEOSの歴史は、その業界再編の縮図だ。新日本石油と新日鉱ホールディングスの統合、さらにJXホールディングスとしての再出発。そして2017年には東燃ゼネラル石油との合併を果たし、ENEOSホールディングスへと至る。今では国内シェアの約半分を占める、まさに業界の巨人である。
現在のENEOSは、石油精製・販売だけでなく、非鉄金属の開発、海外での油田開発、さらには電力・ガスの小売りにも乗り出している。東京電力や大阪ガスとの提携は、ポスト石油時代を見据えた布石だ。
出光興産──理念を貫いた独自路線
一方、出光興産は異彩を放つ存在だ。1911年、出光佐三が門司で創業した出光商会から出発し、戦前・戦後を通じて「反石油メジャー」の姿勢を貫いた。国際石油資本に依存せず、自前の調達・販売ルートを開拓していく経営スタイルは、まさに出光の「思想」とも呼べる。
昭和シェル石油との経営統合（2019年）では、創業家の反発も話題となった。だが最終的には歩み寄り、今では一体となって事業を進めている。出光の強みは石油化学に加え、北海での原油開発、豪州での石炭開発、さらに有機ELなどの次世代素材分野にも展開している点だ。
EV時代に突入しガソリン需要が減る中、出光は単なる「石油会社」から「総合素材・エネルギー企業」への脱皮を進めている。
国際石油開発帝石（INPEX）──国家の戦略企業として
開発・生産の分野で国内最大手のINPEXは、2008年に「国際石油開発」と「帝国石油」の統合によって誕生した。国の出資を受けた準国策企業とも言える存在であり、日本のエネルギー安全保障を担う一角でもある。
オーストラリアのイクシス、インドネシアのアバディといった巨大ガス田の権益を取得し、LNG（液化天然ガス）事業に注力。特に天然ガスは、脱炭素の過渡期における「橋渡しエネルギー」として世界的に注目されており、INPEXの存在感はむしろ増している。
エネルギー地政学のなかで、資源開発の主導権をどう保ち、日本にどう利益を還流させるか。INPEXの動向は、企業単位を超えて国家の戦略と密接に関わる。
石油業界の未来──問われるのは「再定義」
かつてのように「石油＝成長産業」という構図はもはや過去のものだ。今や石油業界に求められているのは、自らの存在意義の再定義である。
それは単に再エネに転換するという話ではない。既存インフラをどう活かし、素材・物流・エネルギー供給という複層的な社会的役割をどう再構築していくか。ENEOS、出光、INPEX──それぞれが異なる戦略を採りながら、その問いに向き合っている。
脱炭素が叫ばれる時代において、なお「必要とされる存在」であり続けるために。石油業界の挑戦は、まだ終わっていない。